「人で悩まないクリニック」の作り方セミナー

クリニック開業 必ず知っておくべき３つのポイント(2019年6月)

「クリニック開業の航路図」進み方と開業個別相談会(2019年2月)

クリニック開業 必ず知っておくべき３つのポイント(2018年12月)

クリニック開業 必ず知っておくべき４つのポイント(2018年6月・7月)

クリニック開業 必ず知っておくべき４つのポイント(2018年2月・3月)

医院経営に詳しい人は少ない？ 税理士との賢い付き合い方

ここまで、個人クリニックや医療法人が利用できる節税策について解説してきました。 紹介したのは、決して特別な方法ではなく、ほとんどが業種を問わず中小企業の経営者が利用できるオーソドックスな税制です。 なお、税法の細かい規定や計算式、専門用語などは意図的に省略しました。

赤字でも節税できる!?　欠損金繰越控除と繰戻還付

経営は黒字を目指して行うことはいうまでもありませんが、残念ながら赤字になってしまうこともあります。 とくに、イニシャルコストが高いクリニックの経営では、開業直後は患者に認知がされていないこともあり、赤字が続くことは珍しいことではありません。

家賃を一年分前払い　決算直前にも有効な節税方法

クリニックや医療法人は、設備投資などのイニシャルコストが高く、また地域の患者との関係性が大切な業種であることなどから、あまり頻繁には移転をしないものです。 テナントを借りている場合、費用のうち、賃料が非常に大きなものになり、当然税額においても大きな影響があります。

回収できない診療費はいつ経費に落とせる？

医療機関を運営していると、患者様が窓口で手元のお金がないといったケースなどで、必ずといってよいほど診療費の未回収が発生するものです。 このような収入は経理上はすでに収入として計上されています。つまり、お金が入ってきていないものが所得とされ、課税されていることになります。

医療法人が使用人兼務役員を置くことのメリット

医療法人には、理事などの役員がいます。そして、事務員や看護師等の使用人がいます。また中には、役員でありながら経理部長、看護師長といったように使用人としての職務を持つ人もいます。

フィットネスクラブ、リゾート会員 福利厚生による節税のポイント

良い人材を確保し、定着させるためには、給与や手当のほか、福利厚生などの雇用条件を良くすることも大切です。 中でも、小規模なクリニックでも実施できるものとして、クリニックで働くスタッフがスポーツクラブや保養所などの施設を有利に利用できるようにすることがあります。